こんな、悩みありませんか？
- 「web3.0」って何なの？
- 「web3.0」で何ができるの？
- 「web3.0」をむちゃくちゃわかりやすく解説してほしい
2023年現在、「メタバース」「NFT」など、なんとなく耳にする機会があると思います。
しかし、多くの方は下記の理由で詳しく調べることをやめるんですよね。
専門用語が多くて疲れた。。
文字だけではイマイチわからない。。
こんな思いは誰もが通る壁です。。
でもご安心ください。この記事では、「図解」を使ってなるべくわかりやすくを心がけているのでぜひ最後まで読んでみてください。
こたちなみにぼくは、2022年からweb3を実際に体験しながらコツコツ学んでいる、ただのブタです。
これから、「メタバース」「NFT」などのweb.3を学ぶにはわかりやすい記事になっていると思いますので、ぜひ参考にしてみてください。
- web3の概念
- web1.0とは
- web2.0とは
- web1.0と2.0の問題点
- web3.0とは
- web3.0でできること
- web3.0の今後の課題と現在の問題点
こちらを解説していきます。
この記事は、かなり熱量をかけて書いた記事なので気づいたら25,000文字になっていました。
一気に読むと疲れますから無理なくブックマークなどして少しずつ読んでください。
ではさっそく始めますね。
こたこの記事は2023年1月7日に書いているものなので、時期によっては情報が古い可能性があります。（情報の更新はしていく予定です）
web3の概念
まず「web3」の概念について説明します。
この概念がわかれば、web3を理解しやすくなりますよ。
まず、Wikipediaにはこのように書かれています。
パブリック型？ブロックチェーン？
こた簡単にいうと「いろんな人と直接コミュニケーションがとれるインターネット」だよ
もうすでにいろんな人と直接コミュニケーションとれてるよね？
ここを理解するには、web1.0とweb2.0についてすこし知っておいた方がweb3をより理解できますよ。
では、ここからはweb1.0からweb2.0の歴史を振り返りながら説明していきますね。
web1.0時代(1995〜2005年)
web1.0特徴は一方向のアクセスでした。
どういうことか説明しますね。
read(閲覧/読むこと)がメインの時代
この1995〜2005年にかけて世の中にパソコンが普及したんですね。
そして、わたしたちは下記を利用しホームページを見て情報を得るようになってきました。
・Googleの検索エンジン
・Yahooのポータルサイト
これらを利用し政府や企業、そして個人がホームページを作ることができ、それを公開できるようになりました。
read→つまり読むことがメインになりました
こちらから見るだけなので一方向のアクセスです
ただ、このweb1.0に問題点がありました。
web1.0の問題点
問題点は以下になります。
- インターネットをするためのパソコンが高価
- 通信速度が遅い
- サイトの作成の知識がある人が少ない
- 動画はもちろん画像すら送ることが難しい
- セキュリティがもろい
これらが、今だに
インターネットが怖い
インターネットが信用できない
と言われる原因になっています。
これらの問題が改善されたのがweb2.0時代になります。
web2.0の時代(2005〜2018年)
web2.0の特徴はこちらです。
read+writeができる時代
現在もまだこの時代は続いています。読むだけの時代から書き込める時代になりました。
スマホ、SNSの普及により個人が記事や動画を簡単に作れるようになりました。
read+write⇨つまり読み書きすることができるようになりました
この時代の特徴は双方向のコミュニケーションが特徴です。
中でも、web2.0時代を築き上げた立役者はGAFAM※1です。
各社のプラットフォーム※2を通じて、色々な人とコミュニケーションがとれる時代になりました。
ただ、このweb2.0も問題点がありました。
web2.0時代の問題点
多くの個人情報がこの図解にあるようにクラウド、SNSに集約されました。
そこで問題になったことがあります。
- プライバシー問題
- 企業のセンサーシップ
順に、説明していきます。
プライバシー問題
プライバシー問題とは以下になります。
1.一部企業による個人情報の独占による不正利用
企業に個人情報が集約されると、企業が都合がいいように宣伝ができます。
例をあげていきます。
フェイスブック&ケンブリッジアナリティカ事件
2014年に起きたfacebook社(現：Meta社)の事件です。
ある記事を参考にし、引用します。
それらによれば、2014年ごろに、ケンブリッジ大学（名前は「ケンブリッジ」だがCA社とケンブリッジ大学は無関係）に在籍するロシア系アメリカ人学者 アレクサンダー・コーガン氏が、心理クイズアプリを作成。約30万ダウンロードされたそのアプリに仕組まれたフェイスブックAPIを経由し、ダウンロードユーザーとその友人ら約5000万人分のユーザー情報をコーガン氏が取得。コーガン氏からCA社（内部通報者ワイリー氏が当時在籍）へと売却され、CA社がそれを利用してスティーブ・バノン率いるトランプ陣営をはじめ複数の選挙活動をサポートした、というストーリーです。
ちなみに、ダウンロードした約30万ユーザー以外の5000万人ものユーザー情報がなぜ取得できたのかというと、当時のフェイスブックAPIでは、ダウンロードしたユーザーのみならずそのフレンドリストに掲載された友人たちのデータにもアクセスが許されたから。
フェイスブックCEOマーク・ザッカーバークがCNNのインタビューでこれを大筋で認め、謝罪広告を打つに至っています。
…（中略）…
米国外の外国人・外国企業が選挙活動に加担したという状況でもあり、公職選挙法にも触れるとあって、今後FTCや議会がフェイスブック幹部に対するヒアリングを行うことで調整が進んでおり、フェイスブックもこれに応じる構えとのこと。また別の報道では、株主代表訴訟・集団訴訟が複数件提起されたという情報もあります。
引用・参照元：CLOUDSING「フェイスブック＆ケンブリッジ・アナリティカ事件の問題点と教訓」
ここに書かれていることを要約します。
- クイズアプリをつくってフェスブックユーザーに回答してもらう
- そこで得られたデータをもとに、各ユーザーにあった政治目的の広告を流す
- その広告がアメリカの大統領選挙における公職選挙法をおかしていた可能性がある
- またイギリスのBrexit(ブレグジット)※3の成立に影響したと思われる
つまりこういうことです。
フェイスブックを活用し、民衆を政府の都合のいいように洗脳していた可能性がある
これが、一部企業による個人情報独占による不正利用です。
次は個人情報の漏えい問題です。
2.個人情報の漏えい問題
過去にこんなことがありました。
- フェイスブックの2018〜2021年にかけて数回大規模な情報漏えい
- 2021年にはLINEが中国に日本人の個人情報ダダ漏れ発覚
- 2021年12月LINE傘下の「LINE Pay」決算関連情報漏えい
１．フェイスブックの2018〜2021年にかけて数回大規模な情報漏えい
・フェスブックは2018年に先ほどの公職選挙法違反の可能性がある問題
・2021年4月に5億人以上の個人情報がインターネットで閲覧できる状態になっていました
参考記事⏩日本経済新聞「Facebook、流出の5億人情報が再び閲覧可能に 米報道」
2．2021年にはLINEが中国に日本人の個人情報ダダ漏れ発覚
この情報は、あまり表沙汰にはなっていません。
なんといってもこの事件をYahoo!ニュースはトップに取り上げなかったくらいですから。
総務省の記事です。
LINE株式会社に対する指導
総務省は、本日、LINE株式会社（代表取締役社長 出澤 剛）に対して、社内システムに関する安全管理措置等及び利用者への適切な説明について、文書により指導しました。
1 経緯等
総務省は、令和3年3月19日に、LINE株式会社（代表取締役社長 出澤 剛）に対して、日本のサーバにある利用者の個人情報へのアクセスが可能となっていた事案に関して、ユーザーの利用者情報の管理の状況等について、電気通信事業法の規定に基づき報告するよう求めたところ、同年4月19日付けで同社から、事案の経緯や詳細、個人情報及び通信の秘密の保護等のために必要な体制の確保及びセキュリティ対策、利用者への周知や対応策等について、報告書が提出されました。
（以下省略）
引用・参照元：総務省ホームページ
注意事項：現在はLINEも尽力して中国にあったデータを日本に移管したようです。
参照⏩ LINE（株）ホームページ：LINEにおける個人情報の取り扱いに関連する主な予定について
3．2021年12月LINE傘下の「LINE Pay」決算関連情報漏えい
2021年12月6日にLINE傘下の「LINE Pay」がおよそ13万3,000件の決済関連情報が漏洩しインターネット上で見れる状態になっていると発表しました。
参照⏩日本経済新聞：「LINEペイ、決済関連情報13万3000件がネット上に漏洩」
といった感じになります。おおやけになっているだけでもこれだけありました。
そして、もうひとつはこちらですね。
企業のセンサーシップ
センサーシップを調べるとこのように書いています。
センサーシップ（検閲：けんえつ）とは国家等の公権力が、表現物（出版物等）や言論を精査し、国家が不適当と判断したものを取り締まる行為
Wikipedia
つまりこういうことです。
具体例はこちらです。
トランプアメリカ元大統領のTwitterを凍結
選挙後、元大統領はTwitterを凍結されるという前代未聞の事態がおきました。
これはTwitter社がおこなったことです。
このことは言論の自由を害しているとも言われています。
なぜこのようなことが起こるか…理由は中央集権化が今の世の中の仕組みだからです。
中央集権化について説明します。
中央集権化という仕組みが原因
中央集権をウィキペディアで調べるとこのように書いています。
中央集権とは
狭義では、行政や政治において、権限と財源が中央政府（国家政府）に一元化されている形態
広義では情報収集と決定権が本社（本部）に一元化されている組織。
Wikipedia
つまりこういうことです。
軸となるものがある
出所がある一定の場所
ここまでのweb2.0の問題をまとめると
- 一部企業による個人情報の独占による不正利用<
- 個人情報の漏えい問題
そして、これらの仕組みを変えるテクノロジーが「web3」と言われています。
web3の時代(2018年〜)
web3の特徴はこちらです。
- 非中央集権化
- 分散化でデータの保護向上
- 分散化でセキュリティ向上
- OSからの解放(HTML)
簡単に言うとこんなかんじです。
これを自立分散型っていいます。これが、本当の民主主義とも言われています。
自律分散型はこんな時代です。
read+write+ownできる時代
read+write+own⇨つまり読み書きできて所持もできるようになった
「自分のことやモノは自分で所持しておきましょう」ってことです。
しかし、わかりにくいですね
何を所持できるの？
どうやって所持できるの？
そこで出てくる技術が「ブロックチェーン」になります。
このブロックチェーンを正しく理解することで、これらの疑問が解決できます。
ブロックチェーン技術とは
2023年2月現在の定義はこちらです。
１）「ビザンチン障害を含む不特定多数のノードを用い、時間の経過とともにその時点の合意が覆る確率が0へ収束するプロトコル、またはその実装をブロックチェーンと呼ぶ。」
２）「電子署名とハッシュポインタを使用し改竄検出が容易なデータ構造を持ち、且つ、当該データをネットワーク上に分散する多数のノードに保持させることで、高可用性及びデータ同一性等を実現する技術を広義のブロックチェーンと呼ぶ。」
引用元：日本ブロックチェーン協会ホームページ
図で説明します。
これをPtoP(Peer to Peer)と呼びます。ペアとペアです。
※BTC→ビットコイン（ここではBTCを例にしましたが、全ての情報でも同じです）
世界中の不特定多数にあるノードというコンピューターの中に、暗号化され改ざんが極めて困難な同じ情報があり、すべてのノードから監視されています。
ノードの特徴はこちらです
今的に管理されていないということは、つまり感情で左右されないことが特徴です。
こた平等ってことだよね
人的に管理されていな理由は、一度ブロックに書き込まれた情報はそこから数珠つなぎになります。ひとつのブロックを改ざんしようとすれば、それ以降のすべてのハッシュ値を変更しなければならないです。
しかし一つのノードのブッロク内のハッシュ値が改ざんされても、ほかのノードから監視されエラーが起こっていると判断されます。
こたむずかしいので下の図をご覧ください
つまりこういうこと
これが分散化された仕組みです。
万が一、人的に操作されていたとしても改ざんは限りなく無理だということです
こた現に、ノードはかなり攻撃を受けていましたが問題なく機能しています。
今まではそんなことできなかったですよね〜。
先ほどのweb2.0の仕組みだとこんな感じ。
真ん中の建物が攻撃され、故障やハッキングにあったものがぼくたちの元に届きます。
しかし、ブロックチェーン技術はこれがなくなります。
ブロックチェーンによって次のことが生まれました。
なんとなくおわかり頂けたでしょうか。
ブロックチェーンについてまとめると以下になります。
- ブロックチェーンは不正・改ざんができず、落ちない自律分散型のシステム
- 一度書き込んだ内容は変更も削除もできない
このような技術で誕生したのが皆さんもよくご存知ビットコインです。
ビットコインにについて少し説明しますね。
ビットコインとは
ビットコインについて説明します。
Wikipediaで調べるとこのようにでてきます。
ビットコインとは
中央銀行や単一の管理者を持たない分散型のデジタル通貨であり、仲介者を必要とせず、P2P(Peer to Peer)でビットコインネットワーク上でユーザーからユーザーへとビットコインを送信することで取引ができる。その取引はネットワークノード によって検証され、ビットコインのすべての取引履歴がブロックチェーン (blockchain) と呼ばれる台帳に分散的に記録される
Wikipedia
つまりビットコインとはこういったモノなんですね。
- 紙幣や貨幣といった実体化のないデジタル資産
- 全体でどれくらいのコインがあるかわかるモノ
- 誰がどれくらいのコインを持っているかわかるモノ
- 誰がどのようにどれくらい使ったかわかるモノ
- 改ざんや不正ができないモノ
- 管理者がいないモノ
そんな画期的な技術も開発者はいまだ不明です。
ビットコインとは
2008年にサトシ・ナカモトと名乗る人物またはグループによってビットコインが発明され、その実装がオープンソースソフトウェアとして公開され、2009年に使用が開始された。
Wikipedia
そんな誰が作ったかわからないモノって使うの不安じゃないの？
こう思われるかもしれません。
ですが、この「暗号化」された技術の最大の特徴は管理者でも改ざんできないことです。
ビットコインなどの仮想通貨は英語でCryptocurrency(クリプトカレンシー)といいます。
日本で仮想通貨に大きな関係性がある金融庁は「暗号資産」と正式に名称を伝えています。
※資金決済法の改正（令和２年５月１日施行）により、法令上、「仮想通貨」は「暗号資産」へ呼称変更されました。
引用記事⇨金融庁HP「暗号資産関係」
暗号資産って書かずにビットコインって書けばいいんじゃないの？
このように書く理由は、暗号資産がビットコインだけではないためです。
仮想通貨（暗号資産）の種類
2023年現在、仮想通貨は6600種類以上の銘柄が存在しています。
有名なところで言ったらこちらです。
- ビットコイン
- イーサリアム
- リップル
- ビットコインキャッシュ
- ライトコイン
- ステラルーメン
- イーサクラシック
- ネム
などなど
これらが有名なところです。
ビットコイン以外の仮想通貨（暗号資産）はアルトコインと呼ばれています。
アルトコインは「Alternative coin」を略したもので、直訳すると、「代替通貨」です。
アルトコインは、ビットコインの仕組みで作られた暗号資産なのでこのように呼ばれています。
これらの仮想通貨には円やドルといった貨幣や紙幣と同じように価値がついています。
例えば
このような感じです。
ビットコインで例えるなら
こんな感じになっています。
他にもイーサリアムは
といった感じです。
この価値は、円やドルと一緒でその日その日で値動きがあります。
他をみたら数百円の価値しかない仮想通貨（暗号資産）もたくさんあります。
それらの仮想通貨を「草コイン」といいます。
仮想通貨の基礎知識についてまとめた記事があるので、ぜひ読んでみてください😁
web3の概念のまとめ
ここまでがweb3の概念的な話をしていきました。
このように中央集権的な仕組みではなく自立分散型の仕組みにできる技術がこのブロックチェーン技術なんです。
今まで説明した内容を簡単にまとめるとこうです
ブロックチェーンを基盤としたインターネット
ではここからは、この「web3」で進んでいること、そして今後の未来予想について説明していきます。
web3.0でできること
ここからは、実際にこのブロックチェーン技術でどのようなことが進められているか説明していきます。
- 分散型金融・・・DeFi(ディーファイ)
- 所有の権利がユーザーに戻る
- NFT ゲーム・・・Play to Earn
- 分散型ソーシャルグラフ・・・CyberConnect
- 自律分散型組織・・・DAO
順に説明していきますね。
分散型金融DeFi
DeFi（ディーファイ）についてWikipediaにはこう記載されてます。
こたあれ？またよくわからない言葉がでてきましたね。
スマートコントラクトってなに？
分散型金融ってなに？
説明していきますね。
スマートコントラクトとは
文章ではなかなかイメージしにくいので図解で説明します。
身近な例えでもう少しわかりやすくいいます。
この仕組みをスマートコントラクトといいます。
そもそもスマートコントラクトという概念はブロックチェーン技術ができる前からあったのです。
次は分散型金融について説明しますね。
分散型金融とは
現在は、中央集権型金融が一般的です。
中央集権型金融⇨CeFi
分散型金融⇨DeFi
分散型金融を図解にしてみました。
つまりこういうことです。
仲買人、取引所、銀行といった中央集権的な金融仲介者に頼らない、ブロックチェーン上の自動契約システム
これが、分散型金融です
では、この分散型金融で実際に稼働しているサービスについて紹介します。
DeFiのサービスを利用する前に知っておくこと
分散型金融を取り扱う場合「分散型取引所」に登録が必要です。
分散型なので仲介役がいない仮想通貨取引所のことです。分散型取引所のことを「DEX」といいます。
ただここまで散々、分散型、分散型と言っておきながら、実際のところこのような「分散型取引所」を利用するには、国内外問わず、よく知られている仮想通貨の取引所のほとんどは「中央集権型取引所」を頼らざるを得ません。
信頼性の高い中央集権型取引所の一部を紹介します。
- ビットフライヤー
- コインチェック
- GMOコイン
- bitbank
などになります。
この辺りになります。
なぜ、信頼できるかというと、金融庁から認められているからです。
参照⏩金融庁：「暗号資産交換業者登録一覧」
この金融庁から認められている仮想通貨を「ホワイトリスト」というので、こちらの記事も参照ください😁
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しかし、中央集権型取引所を利用するデメリットもあります。
最大のデメリットはハッキングのリスクです。
先ほどのweb2.0の問題点でも上げたので中央集権の特徴ですよね。
中央集権型取引所において安全対策は、運営会社に依存するしかありません。
そのため、ハッキングされたくなければ、安全性の高そうな取引所を選択する必要があります。
もしくは取引を行った仮想通貨を、秘密鍵を自分で保管している別のウォレットに移す必要があります。
※注意事項：「ウォレット」については後述します。
じゃあ、分散型の取引所使ったらいいじゃん？
このように考えられると思いますが、完全な分散型取引所にもまたデメリットがあります。
- 取引ができるペアが少ない
- 利用者数が少なく取引数が少ない
- 手数料が高い
このデメリットに関しては、記事を読み進めていくと理解できますよ。
このような問題点もあるので、まずは少額で手数料が少ない中央集権型取引所を利用することをおすすめします。
この記事では仮想通貨（暗号資産）取引所のコインチェックを例に進めていきますね。
コインチェックで登録する方法はこの記事を参照ください😄
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次から、コインチェックで仮想通貨（暗号資産）を購入したのち、ウォレットに移して分散型取引所にふれる流れを説明していきます。
DeFiのサービス一例
もし実践する場合は投資になるので余剰資金や少額から始めてください
それではここからは、実際にDeFi（分散型取引所）のサービスに触れていきましょう。
とはいえ、ここまでだいぶ頭を使ったと思いますが、DeFiを理解するには百聞は一見にしかずです。
PancakeSwap
分散型取引所の代表的な例が「PancakeSwap」です。
こちらのサイトは数少ない日本語対応もあり、DeFiで人気があるものになっています。
このサイト大丈夫なの？
って思いますよね。
パンケーキでパンを焼くっていうんですが、
わたしは最初「なにこれ。あやしい〜」っておもいました。
運営は全員匿名で、「シェフ」と呼ばれる人が全世界に散らばって運営しているそうです。
これもまた、あやしさプンプンですよね😅
でも、この「PancakeSwap」ではすでに1兆円以上の資産が預けられています。
こちらですね。
PancakeSwap(パンケーキスワップ)は仮想通貨の売買ができるプラットフォームです。
そしてこの「PancakeSwap」はBinance Smart Chain上（BSC：バイナンス）にあるアプリのプログラムで動いています。
バイナンスは世界最大の暗号資産（仮想通貨）取引所のことです。
バイナンスの魅力はガス代がイーサリアムのものと比較すると非常に低いです。
ガス代？
ガス代とは、ユーザーがネットワークとやり取りするためにイーサリアムが要求するイーサ（ETH）の数を表す言葉です。
ガス代が高い理由はこちらです。
ガス代は”マイナー”と呼ばれる、ブロックチェーン上での取引データが正しいことを証明する作業を行う人たちへの報酬として支払われる必要があるからです。
全世界に散らばっているノード運用のためにこの手数料は支払われているんです。
実際、ノードには多額の費用がかけられています。
当然ながらボランティアでは成立しません。
説明を続けますね。
パンケーキスワップでは、仮想通貨（暗号資産）を交換したり売買できます。
交換に使う通貨は利用者が提供する仕組みになっています。
例えば、仮想通貨（暗号資産）購入者がPancakeSwapに一旦預けるとします。
他の購入者が、仮想通貨（暗号資産）を交換するとお金の循環が生まれます。
この時に、手数料が発生します。
この手数料が、仮想通貨（暗号資産）を預けている保有者に入るわけです。
つまり銀行の貯金の仕組みと一緒です。
銀行にお金を預けたら利子が付くことと一緒です。
長くなりましたが、パンケーキスワップはコードも監査されているため、ハッキング・悪用リスクは少ないと言えます。（確実とはいえませんが…）
そして、この分散型取引所を利用するには、ブロックチェーンの仮想通貨ウォレットが必要です。
ウォレットを簡単にいうと
仮想通貨（暗号通貨）を入れておくお財布
ウォレットで有名なのは「メタマスク」です。
動画もあります。
ここではDeFiを体感する流れについて記載します。
- コインチェックで口座開設する
- ビットコインを買う
- メタマスクをインストールする
- メタマスクにバイナンス（BSC）を設定する
- バイナンスで口座開設する
- バイナンスにビットコインを送る
- バイナンスでバイナンスコイン（BNB）を手に入れる
- バイナンスからメタマスクにコインを送る
- PacakeSwapに接続する
ここまでできれば、「DeFi」に触れることができます。
再度言いますが、もし実際にふれるならくれぐれも少額からお試しください。
投資になるので、厳しいことをいうようですが自己責任でお願いしますね。
次はNFTについて説明します。
NFT
NFTを簡単に言えば
不正ができないシリアル番号の振ってあるデジタルデータ
最近では、よく聞くワードですよね。
わたしもweb3というワードを知る前にこのNFTという言葉はよく耳にしていました。
ただ改めて説明すると
- NFT＝Non Fungible Token（非代替性トークン）
- Fungible＝（数量や品質において同等の商品と）代替［交換］可能な
- トークン＝暗号資産、仮想通貨（一般的にはこうですが、実際のところ明確な定義はないです…）
※トークンという言葉は最近では色々と意味が変わってくるので、その記事は後日記事を書きます。
ここの意味を分解して考えると、ややこしくなるので、ここではNFTは「不正ができないシリアル番号の振ってあるデジタルデータ」にしましょう。
こちらも、「百聞は一見にしかず」です
実際にどのようなものがあるのがみていきましょう
NFTコレクションの一例
ツイッター創業者：ジャックドーシー
一般的に有名なものはこちらですかね？
この方はTwitter創業者の「ジャックドーシー」です。
ジャックはツイッターの最初の一言をNFTにしました。
実際のTwitterの記事はこちらです⏬
この画像とひとつ前の画像、ほぼ一緒ですよね。
下の画像は現在のツイッターの画像です。
NFTにしたときと現在のツイートではハートの数が違いますよね（笑）
で、NFTにした画像がいくらで売れたかというと
現在は3億円程度で落札されました。
⏬実際のデータはこちらを見ればわかります⏬
この「Valuable」はNFTを売買できるサイトです。
すごいですよね。最初のツイートを画像にして、それをNFTにして売ることができるって。
他にもあります。
ZOZOTOWN創業者：前澤友作氏
こちらはZOZOTOWN創業者の前澤友作氏が宇宙に行ったときにとった写真をNFTにしました。
先ほどのジャックドーシーのように売っていません。
かなり貴重な１枚ですよね。
この画像にシリアル番号が振られているので、この作品もまた唯一無二の存在です。
この作品を取り扱っている企業があります。
それが、日本発のNFTに特化したブロックチェーン企業「HashPalette」です。
前澤友作氏の宇宙で撮影された画像は「Rendezvous(ランデブー)」と名付けられてます。
この作品は、撮影地の緯度経度高度情報や、船内の様子を記録した動画ファイルなどとともに、NFT化したうえで販売される予定です。
ただ現時点（2022年2月13日）では販売時期や販売方法、価格などについての詳細は未定とのこと。
楽しみですよね😁
まぁ、この人たちは有名だからそれだけの価値になったんでしょ？わたしには関係ないかな
こんなふうに思った方は、わたしたち庶民にもこのNFTがとても身近な例を紹介しますね。
小学３年生の作品：Zombie Zoo Keeper（ゾンビ飼育員）
なんじゃこの写真は？
このように思った方もいるのではないでしょうか。
この作品は、「ドット絵」といいます。
そしてこの作品の作者は、日本の小学３年生です。
カカウはイーサリアム（仮想通貨）で約160万円の値がつきました。
作品を作ったきっかけは、「夏休みの自由研究」です。
現在も多くの作品を出展中です。
出展先は「OpenSea」というプラットフォームです。
たくさん数十万円の価格がついて取引されています。
一般の方ですよ😂
NFTの進化で起こること
日本のアニメーション技術は世界でも評価されています。
でも、才能があっても日本市場で戦っていくと、埋もれていく方も多くいます。
そんな方は、NFTアートを実践してみるべきですね。
このNFTアートの面白いところが、商品が売れ続けても販売した人に利益が出ることです。
その仕組みについて簡単に説明します。
これまでの著作物
例えば、「本」を一冊出版します。
その本が売れると、作者に売上の何％か印税として支払われます。
しかし、その後メルカリなどで転売されると、作者には１円も入ってきません。
どんどん転売されて、商品価値も落ちてきます。
ですが、このNFTにはそれがなく、売れれば売れ続けるほど、手数料が入ってきます。
なぜかというと、最初に出品した人、つまり作者が暗号化され記録に残るからです。
そして、スマートコントラクト上に「転売時の手数料〇〇％をいれる」と記録すれば、売れ続けることで手数料が入ってくる仕組みになります。
この仕組みを「ロイヤリティ」といいますが、すごくないですか？
つまり、NFTは「所有の権利がユーザーに戻る」ということです。
次から次へと作品を出す必要もありません。逆に少ないことに価値が出ます。
ほんとすごいですよね。
で、この「所有の権利がユーザーに戻る」というNFTの概念をもとに、世界では色々な企業もこの「web3」に力を入れてきています。
中でも「メタバース」に注目している企業は多いですね。
メタバース
最近、Facebookが「Meta」に社名を変更したのは有名な話ですよね。
そこから「メタバース」というワードがちらほら出始めたので、小耳に挟んだことくらいはあるんじゃないでしょうか？
しかしメタバースの定義はいろいろと議論されており定まっていないのが現状です。
しかし、この記事では「NFTの所有の概念」と「仮想空間」を掛け合わせたものをメタバースと定義づけて進めていきます。
いくつか例をあげますね。
The Sandbox
画像⏩公式「The Sandbox」
世界で4000万ダウンロード達成した「The Sandbox」のゲームプラットフォ―ムです。
このThe SandboxがNFTゲームとしてイーサリアムのブロックチェンゲームとして誕生しました。
※「NFTゲーム」について後述します。
このゲーム内では、仮想通貨で土地を買ったり、買った土地やゲーム内で作成したアイテムをNFTマーケットプレイスに出品することもできます。
仮想空間の土地が売れるとかわけわからんですよね😭
実際、「Sandbox」の土地は100万円を超えています。
まぁ、それを求めている人がいるからこそ、価値がでているのですが。
他にも、大手ファッションアパレル企業がメタバースに参入しています。
RTFKT（アーティファクト）
2021年12月、世界で有名なスポーツブランド「NIKE」が買収した、バーチャルスニーカーの会社RTFKT（アーティファクト）。
参照⏩公式HP「RTFKT」
RTFKT（アーティファクト）がブロックチェーン上でバーチャルスニーカーのオークションを行い、7分で600足、約3億3,200万円売り上げました。
驚きが隠せません😅
RTFKT（アーティファクト）ではこんなスニーカーや、アバターに着せる服もこのようになっています。
さらにNIKEはゲームのプラットフォーム会社のRoblox社と提携して「NIKELAND（ナイキランド）」というメタバース空間の制作を発表しました。
NIKELAND（ナイキランド）ではメタバース空間で、スポーツをしたりゲームをしたりできます。
競技場はこんなイメージ
画像⏩公式HP「NIKELAND」
アバターにNIKEブランドを着飾り、メタバース上でこのようにスポーツもできるようになるんですね。
何十年か先には、世界で「メタリンピック」なんてできてるかもしれませんね🤣
ほかにもこんな企業も参入しています。
INTO THE METAVERSE
画像⏩公式HP「Into The Metaverse」
こちらも有名なアパレルブランド「adidas」が手がけている、NFTコレクション「Into The Metaverse」です。
このプロジェクトには「Bored Ape Yacht Club（BAYC）」といったNFTで有名なブランドと共同開発を行っています。
「Bored Ape Yacht Club（BAYC）」はこちら
猿の絵が特徴的ですよね。
「adidas」は、先ほど紹介した「The Sandbox」の土地も購入しており、オリジナルのコンテンツも展開される予定です。
ここまで大手が参入してくるとメタバースは一気に加速しそうな予感がしますね。
では、次に「NFTゲーム」について説明します。
NFTゲーム
「web3」ではブロックチェーン技術を使ったゲームもあります。
それがこちら
こちらが、そのゲーム「Axie Infinity」です。
Axie Infinityは「Axie（アクシー）」というキャラクターを育成したり戦わせたりするゲームです。
現在は、そこまで稼げれなくなっていますが、例としてあげていきます。
このゲームのすごいところは、ゲームをしながら「稼ぐ」ことができます。
どうやって稼ぐの？
プロゲーマーにならないといけないの？
このような疑問があるかもしれません。
稼げる仕組みはこうです。
- 専用のおすすめNFTキャラクターを３対買う
- ゲーム内の報酬でこのトークンを受け取る
- 現実社会で交換して使える
ただ、このキャラクターが高いんです。
だけど、そこで出てきたのが「スカラーシップ制度」です。
スカラーシップ制度とはNFTキャラクターを持っている人が、そのキャラクターを貸し出せます。
借りた側は、ゲームをして稼ぎます。
その収益は、貸した側と借りた側できちんと分配できます。
借りた側がNFTそのまま自分のモノに出来ないよう、きちんとブロックチェーン技術で管理されています。
この制度で、東南アジアの貧しい国に住んでいる子は、ゲームをして学費を稼いだりしています。
これは、本当に貧しい国の方々には素晴らしいプロジェクトだと思います。
このようなゲームのことを「Play To Earn」、「遊んで稼ぐ」といいます。
NFTゲームについてわかりやすい図解があったので、載せておきます。
こちらは、NFTゲームのアプリケーションです。
しかし「Play To Earn」は現在日本で賛否あります。
子供が「ゲーム依存症」になったらどうするの？
大人でも、仕事を辞めてゲームばかりする人が増えたら日本が衰退する
ですが、大切なのはこの技術をどう活かすかってことです。
勉強をせず、ただ「ゲーム依存」になる人が増えてもいけませんが、このゲームのおかげで収入を得て学校に行ったり、生活費の足しにしているのも事実です。
誰が、どのように使うかが大切ですね。
次は、web3のSNSです。
分散型ソーシャルグラフ
分散型ソーシャルグラフ（decentralized social graph）を簡単にいうと
- 分散型のSNSです
分散型ソーシャルグラフの特徴をあげます。
フォロー、フォロワーがどのプラットフォームにもそのまま移動可能
SNSにおけるフォロー・フォロワーの関係をソーシャルグラフといいます。
web2.0でのSNSの特徴
例えば、TwitterはTwitter社、Instagramはメタ社(旧：Facebook社)という運営会社がありますよね。
この運営会社がつぶれたり、運営会社からバンされるとフォロー・フォロワーの関係はすべて消えてしまいます。
上の記事で「web2.0時代での問題点：企業のセンサーシップ」について書きましたが、このようなことが起こるんですよね。
それが、「web3」ではなくなります。
一部、分散型ソーシャルグラフについて紹介しますね。
分散型ソーシャルグラフの例
CyberConnect（サイバーコネクト）
公式HP：CyberConnect
これも、メタマスクと接続するだけで利用できます。
2021年12月に開始したばかりで、できることはまだ少ないのですが、SNSとの連動は今までと違います。
- フォロー/フォロワー
- コメント機能
- 各種SNSとの連携
フォローやフォロワー、コメント機能の連動はなんとなくイメージできますよね。
じゃ、現在（2022年2月13日）に連動できるSNSは以下になります。
- OpenSea（NFTのECサイト）
- Rarible（NFTのECサイト）
- Foundation（NFTのプラットフォーム）
- Context（InstagramのようなNFTサイト）
- Mirror Blog（海外のブログサービス）
- ENS（イーサリアムのドメインサービス）
このようになってます。
まだ少ないですが、これからどんどん増えてきます。
このCyberConnectについての記事も後日作成していきますね。
次はこちら
DeBank（デバンク）
公式HP：DeBank
この「DeBank」は仮想通貨のポートフォリオ管理ツールです。
ポートフォリオとは、一般的には金融商品の組み合わせのことで、特に具体的な運用商品の詳細な組み合わせを指します。「ポートフォリオを組む」ということは、どのような投資を購入しようか、どの銘柄を持つか、などの検討をするという意味です。
つまり、どんなNFTを購入しているかわかるものですね。
ここに、SNS機能がついてます。
ただ、このSNS機能が普通のSNSとは違います。
それが以下になります。
ウォレットの中身が見える
ん、ちょっとまって！財布の中身がバレるって…はずかしいじゃない😭
はい、恥ずかしいです😂
でも、TwitterやInstagramのインフルエンサーなんかに
「資産10桁あります。ぜひフォローを」
「３ヶ月で億り人になりました」
みたいな、うかがわしい人の財布が見れるんで、それはそれでリスクヘッジにはなりませんか？
プロフィール機能が、さらに充実すると、その人の知識レベルも、投資能力もわかるようになりませんか？
わたしの知識ではこの程度しか予測できませんが、まだまだ改善されるので、期待できますよね。
次は「web3」で注目されている組織型プロジェクトで「DAO」について紹介します。
DAO(自立分散型組織)
このDAO（ダオ）が今起業家たちの中でとても熱い注目を浴びています。
その理由は
企業もその企業に属する人もwinwinになる仕組み
ちょっとわかりにくいんで説明していきますね。
DAOとは「Decentralized Autonomous Organization」の略で「自立分散型組織」と言われています。
現在「DAO」の例は「ビットコイン」です。
ビットコインって通貨でしょ？
そう思われますよね。
ただ、この仕組みがDAOだと言われています。
ビットコインの仕組みについて説明していきます。
そもそもビットコインは数量が限られています。
しかし、まだ全ての量が世界に出てきておらず、少しずつ増えていってます。
その少しずつ増えていっているビットコインは先ほど上の方で説明した「ノード」に支払われます。
ノードは色々な国でそこに莫大な費用をかけて作られています。
こぞって、ビットコイン争奪戦をしているんですね。
でも、この「ノード」があることで、「ビットコイン」は成り立っています。
つまり、競争をしているのですが共存もしています。
そして、報酬を得ています。
「ビットコイン」に誰か、社長のような存在の人や機械はいないんです。
こうやってせめぎ合って、均衡を保っているのが「DAO」という仕組みです。
こんな感じじゃ成り立たないんですよね。
完全なる実力主義、または「GIVE」精神でないと成り立たない仕組みです。
じゃあ、実力がない人はそこでは生き残れないよね？
このように思われがちですが、あなたの得意分野を活かせるDAOも今後出てくると思うので、努力を惜しまず頑張っていくことが必要です。
実際に、現在完全にDAO化している組織はビットコインとイーサリアム以外はないとも言われています。
「DAO」について元mixiの社長、朝倉祐介氏も音声配信アプリ「Voicy」で紹介しています。
拝聴したい方はこちら⏩「論語と算盤と私とボイシー」
世界ではどんどんDAO化した企業が増えていっています。
今、日本でDAOと呼んで活動している組織もいくらかあります。
DAOの一例
日本のDAOの事例について一部紹介していきます。
Ninja DAO
これは、日本のインフルエンサーであるイケハヤ氏が立ち上げた「NinjaDAO」です。
現在（2022年2月13日）は国内で一番大きいDAOですね。
15,000人ほど、「NinjaDAO」運営の「Discord」に参加しています。
「Discord」とはこちら
Discordは、アメリカ発のチャットサービスです。音声通話機能もあるため「ボイスチャットサービス」と紹介されることも多いですが、文字でのチャットももちろん可能です。1対1でのやり取りのみならず、大人数のコミュニティ運営にも適した「コミュニケーションツール」です。
海外のLINEグループみたいなものですね。
「NinjaDAO」は「CryptoNinja」の「DAO」です。
イケハヤ氏がNFTに注目しリツ氏に描いてもらった忍者シリーズです。
この「CryptoNinja」は「Opensea」で購入できます。
ただ、絵を描いて売るというモノではなく、一つ一つのNinjaにはストーリーがあるんです。
イケハヤ氏がどんな思いでこのcryptoNinjaを手がけているかは「Voicy」というで音声配信アプリで配信されているので興味がある方はリンクを貼っておきますのでどうぞ。
イケハヤラジオ⏩「NFT作品が300万円で売れた！マーケティングの裏話」
この「NinjaDAO」は「CryptoNinja」を世界にひろめるため、またイケハヤ氏の思想哲学に共感したり、今後NFTクリエイターとして活動の幅を広げていきたい人が、属しています。
NFT素人から玄人までフォローしているDAOなので、興味がある人は参加してみた方がいいですよ。
DAOは自立分散型組織とはいえ、ご本人もまだまだ中央集権的なので徐々に改善していきたいと言っています。
Media DAO
次は、NFT投資家のかねりん氏のDAOです。
こちらもまた「Discord」内で活動されているDAOです。
かねりん氏がどんな方か知るには「Voicy」で音声配信しているのでどうぞ。
かねりん氏は日本のNFTクリエイターが世界で活躍できる場を広げていく活動をされています。
わたしもかねりん氏が、Voicyを始めた頃から拝聴していますが、まだweb3の知識がほとんどなかったため、じっくり聞きだしたのは2022年に入ってからですが、とても楽しく拝聴しています。
わたしは、どちらのDAOにも参加していますが、まだ発言はしていません。（NFTも購入してないしまだまだ知識が乏しく恥ずかしい…）
いまは、こうやってweb3について勉強し、共通言語を理解してからだと思ってコツコツやっていっています。
次は、日本の実業家、渡辺創太氏が実際に立ち上げた「Astar Network」です。
Astar Network
こちらは、日本人の 渡辺創太氏が立ち上げたプロジェクトです。
渡辺創太氏は日本ブロックチェーン協会理事もされています。
渡辺創太氏はDAOの実現に向けて活動されている方です。
ご本人は、現在海外で活動していますが、本当は日本で活動したかったみたいです。
日本で活動しなかった、というよりできなかった理由は「税金」です。
日本の未来がオワコンだと言われている理由は、税金問題が大きいですよね。
国が国益を考えるとすぐに税金をかけていきます。
少子高齢化社会だから仕方ありませんが…
まさに中央集権ですよ。
渡辺創太氏は政府に対してnoteでも思いの丈を訴えています。
渡辺創太氏のnote記事⏩「Web3において日本の税制を変えない限り日本に未来はないと思う件について」
ちょっとDAOとは関係ない話になりましたが、このように日本のインフルエンサーや実業家もDAOを立ち上げて、日々「自立分散型組織とは？」というテーマに向かい活動しています。
web3.0の課題と問題点
これほど「web3」について記事作成しましたが問題もあります。
それは以下になります。
順に説明していきますね。
web3に対する有名起業家たちの懐疑的な視点
懐疑的（かいぎてき）とは簡単に言うと、「疑いの目」です。
調べるとこのように出てきます。
懐疑的（かいぎてき）とは、ある物事や概念について、疑問を持っているように見受けられること。疑いを持っているさま。
weblio辞典
ちょっと質問です。
「web3」を盛り上げることで、高額なお金が入ってくる産業はどこでしょうか？
この質問に対しツイートしている方がいます。
まずは、ツイッター創業者のジャックドーシーはこのようにツイートしています。
この文章を翻訳するとこのように書かれています。
web3 “はあなたのものではありません。
VC（ベンチャーキャピタル）とそのLP（リミテッド・パートナー）が所有しているのです。彼らのインセンティブ（報酬）から逃れることはできません。それは結局のところ、別のラベルを持つ中央集権的な実体である。
何に手を出すかわかっているのか…
簡単に言うと、
一部の投資家や投資企業が儲かる仕組みになっていますよ
ほかには、電気自動車の「テスラ」を開発した創業者のイーロンマスクも、このようにツイッターでツイートしています。
web3見た人いる？見つからないんです。
この発言を要約すると
結局、分散型って言ってるけどまだすべて中央集権だよね
DAOにしても、仮想通貨にしても結局は、中心になるものはあって分散してないよねってことです。
両者が共通しているのは、「結局のところまだ中央集権的だよね」ってことです。
わたしも、この記事を執筆しながら「そうなんだろうな」って感じています。
ただ、まだ発展途上であることは、この記事をここまで読んでくださったあなたはわかりますよね。
お二人は、「まだ」みてないってだけで、これから注目されるワードになることは間違いありません。
現に、お二人は「web3」について言及してるくらいですから😁
次は、二つ目の課題ですね。
仮想通貨、NFTを利用する障壁が高い
わたしはここまで記事を書くために、何日もかけて「仮想通貨」「ブロックチェーン」について調べました。
実際に、わたしがどこまで理解していて、その理解度はどの程度なのか正直なところわかりません。
ただ実際に「記事を読む」のと、こうやって「記事を書く」では理解力全然違います。
この分野に興味がなければ、記事を読んでいても「へぇ〜そうなんだ」程度だと思います。
そして記事を読んでも実際に行動して触れてみないとわかりません。
かくいうわたしも、この記事を作成している段階ではまだNFTや仮想通貨は購入していません。（まずは、この記事を作成した後、徐々に触っていこうと思っています。）
なので、中々この分野に対する壁は高いと感じます。
つぎは、NFT取引においての手数料の問題ですね。
NFTや仮想通貨取引の手数料が高い
「サービスを利用する手数料が高い」という問題があります。
前述に「ガス代」について書きましたが、再度説明すると、「ガス代」とはDeFiやNFTの取引をするときにかかる手数料のことです。
どのような時にガス代がかかるかというと以下になります。
- イーサリアムを他者に送ったり、他者から受け取る時
- NFTの売買を行う時
- NFTを他者に送ったり、他者から受け取る時
- NFTを発行する時
たとえば「OpenSea」でNFTを売買すると、1回で数万円の手数料がかかることもよくあるそうです。
ただ、手数料が安い取引所もでてきているので、今後に期待していきたいですね。
次は、やはり気になるweb2.0の代表「GAFA」です。
GAFAの壁
ここまで「分散型」「所有の権利」などさまざま書いてきましたが、おいそれと指をくわえてみていないのが「GAFA」です。
ものすごく柔軟に舵取りを行い、この「web3」にも参入してきています。
Googleは、カナダのブロックチェーンゲーム企業「Dapper Labs（ダッパーラボ）」と提携しました。
Dapper Labs（ダッパーラボ）は「NBA Top Shot」や「CryptoKitties」という人気NFTシリーズを発行している企業です。
参照⏩公式HP：「NBA Top Shot」
参照⏩公式HP：「CryptoKitties」
つまり、グーグルがこの会社と提携をすることは、今後「web3」に参入してくることは明らかですよね。
どんなサービスを提供するのか楽しみですね。
Amazon
Amazonは、クラウド事業AWSにおけるブロックチェーン部門
「Amazon Managed Blockchain (AMB)」を立ち上げました。
「クラウド（クラウドサービス、クラウドコンピューティング）」とは、クラウドサービスプラットフォームからインターネット経由でコンピューティング、データベース、ストレージ、アプリケーションをはじめとした、さまざまな IT リソースをオンデマンドで利用することができるサービスの総称です。
AWS公式HPより
DeFiに精通した人材を募集したり、分散型アプリの開発を進めたいと言っています。
Facebook（現：Meta）
facebookも「Meta」に社名を変更し、仮想通貨プロジェクト「Diem（ディエム）」を2019年6月に発表しました。
「Diem（ディエム）」はMetaがリリース予定だった暗号資産・ブロックチェーンの名称です。
しかし、米国時間2022年1月31日、Diemの資産売却を発表しました。
理由は「連邦規制当局の根強い抵抗」として挙げたと述べています。
まぁ、この記事の冒頭の方にも記載しましたが、さまざまな問題を抱えるMetaであれば頓挫（とんざ）してもおかしくありませんよね。
しかし、仮想通貨プロジェクトに１兆円規模の資金調達しており、デジタルファイナンスを放棄したわけではないと言っています。
次なる一手も気になりますね。注目です。
Apple
※現在はこの募集はかかっていません。
Appleは2021年5月26日に自社サイトでオルタナティブ・ペイメントの事業開発の管理職の募集を開始しました。
「オルタナティブ・ペイメント」とはデジタルウォレットやオンライン決済などの総称です。
Appleはアメリカで『Apple Card』を発行し、マスターカードと共同でクレジットカード事業に参入済みです。
このことから考えても、仮想通貨事業への参入も視野に入れてますよね。
他には、GAFAではありませんがTwitterも「web3」へ参入してきています。
Twitter創業者ジャックドーシーはこのようにツイートしています。
Jay Graberは暗号資産、Zcash（ZEC）のソフトウェアエンジニアとして勤務した経歴を持つ方です。
Zcashは暗号通貨の一つであり、ビットコインのような他の暗号通貨と異なり、暗号理論を用いてユーザのプライバシーを強化することを目的に設計されている。
何に手を出すかわかっているのか…
引用：Wikipedia「Zcash」
実際に、Twitterでこんな画像見たことありませんか？
※かねりんさんの画像を参考にしました。
アイコンが六角形になってますよね。
これは、「Twitter Blue」というサブスクに登録後、仮想通貨ウォレットと同期すると、アイコンにNFTが使えます。
そうすると、アイコンが六角形になるんですね🤔
ツイッターはGAFAに遅れを取らず、「web3」に進化して行ってるんですね😄
では一旦「web3の問題点」をまとめるとこうです。
- web3に対する有名起業家たちの懐疑的な視点
- 仮想通貨、NFTを利用する障壁が高い
- NFT取引の手数料が高い
- GAFAの壁
このようになってます。
ではこれらを踏まえて「web3」今後の展望について書いていきたいと思います。
web3.0の今後の展望
今回取り上げた内容は、「web3」分野において一部です。
実際、調べれば調べるほどさまざまなプロジェクトが開発されていってます。
簡単に、この記事のおさらいをしていきたいと思います。
このようになっていましたね。
これらを踏まえ、「web3」の時代ではブロックチェーン技術を活用したプロジェクトが、指数関数のように加速しています。
そして、いつしか人間とAIが共存できる世界にもなっていくかもしれません。
逆に、「AIに乗っ取られる」みたいな、映画「マトリックス」の世界になるかもしれません。
これを「シンギュラリティ」がくるともいいます。
興味があればググってみてください😅
所有の権利により、NFTクリエイターは世界に向けてアプローチできます。
そのためには、各国の通貨や紙幣ではない仮想通貨でのやりとりが効率いいですよね。
日本は人口減が著しいですが、世界はどんどん人口が増えています。現在80億人弱いますからね。
参照⏩Wikipedia「世界人口」
そんな日本だけで商売するのは、かなりハードルが高いですね。
世界に向けて活動すれば十分クリエイターが活躍できます。
そうすることで、自由に好きなことをして生活をできる環境になります。
当然、自発的に行動しないといけないのですが、そのトリガーになるのはやはり「web3」特有の競争と共存です。
さまざまな感性をもった人でも同じ目標をもつことで、人々が繋がりあい、高め合える仕組みが「DAO」だと思います。
つまり、常識という言葉も薄れていくかもしれませんね。
近い将来「GAFA」は崩れ落ちます。（賛否ありますがわたしは確信しています。）
そもそも、中央政権的組織なので「web3」時代では方向性が違います。
当然新しいものができれば、古いものはすたれます。
歴史の話になりますが、どれだけ強大な帝国も滅びています。
「web3」はまだまだスタートラインを切ったばかりです。
今はかなり大きな時代の分岐点です。
これを体感するタメには、実際にさわっていくことをおすすめすましたよね。
仮想通貨を持っていなければ始まらないです。
- コインチェックで口座開設する
- ビットコインを買う
- メタマスクをインストールする
- メタマスクにバイナンス（BSC）を設定する
- バイナンスで口座開設する
- バイナンスにビットコインを送る
- バイナンスでバイナンスコイン（BNB）を手に入れる
- バイナンスからメタマスクにコインを送る
- PacakeSwapに接続する
こちらですね。
わたしはコツコツ「web3」の記事を書きながら、プログラミングの勉強も進めていきたいと思います。
これから先のテクノロジーの進化に乗り遅れないように。
あとがき
この記事を執筆にあたり、本業をしながら合間で書いていったので、半月かかりました😭
ですが、記事作成において面倒くささは不思議とありませんでした。
かなり、色々ググり図解を作成しましたが自分が正しく理解しこれを届けることへの変な使命感もありました😅
ここまで読んでくださり本当にありがとうございます。
これからも、タメになる記事作成をしていきたいと思います。
もし、タメになったと思ってくだされば、Twitterでシェアしてくださったり、被リンクいただけるとこれからの励みにもなります。
あなたの発展も陰ながら応援しています。
ではまた次回の記事をお楽しみにしていてください。
おわり😁
